母集団形成から選考まで、採用につながる「次の一手」をどう選ぶか
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エンPeopleX編集部
「求人を出しても、思うように応募が来ない」
「別の媒体も試したい。でも、予算を増やして採れるのかが分からない」
採用目標はあるのに、次の一手を決められない。そんな悩みはありませんか。
媒体を変える、求人を書き直す、採用要件を広げる。どれから手をつけるべきかは、今の募集で誰に出会えていて、どこで候補者が減っているかによって変わります。
この記事では、市場の変化と求職者の調査を手掛かりに、自社の採用につなげるために、次は何を変えるかを解説いたします。
候補者が減っている箇所から、見直す施策を決める
採用は、求人を見てもらい、応募、面接、内定を経て、入社につながります。その手前には、「どんな人を採用対象にするか」という判断もあります。
まずは、この流れを通して見てみましょう。

図の左側は、「採用要件に合う人」と「求人を見たり、応募したりする人」の重なりを表しています。採用要件に合う人がいても、求人が届かなければ接点は生まれません。応募が増えても、要件に合わない人ばかりでは、採用につながりにくくなります。
接点を持ったあとも、全員が入社まで進むわけではありません。求人を見て応募を見送る人、書類選考で企業が見送る人、面接前や内定後に辞退する人もいます。
「何人集まったか」に加えて、「どの段階で、なぜ減っているか」を確認すると、次に見直す施策を選びやすくなります。
採用のステップ | 確認する数字・情報 | 見直す施策 |
|---|---|---|
① 採用対象を決める | 応募者の経験・能力、選考で見送った理由 | 採用に必要な能力、必須条件 |
② 求人を届ける | 媒体ごとの閲覧数、閲覧・応募している人の特徴 | 掲載先、掲載方法、候補者へのアプローチ |
③ 応募してもらう | 求人の閲覧数に対する応募数、応募をためらう理由 | 仕事内容・条件の伝え方、応募手続き |
④ 面接する | 面接に案内した人数と実施した人数、未実施の理由 | 連絡の速さ、日程調整、面接の形式・対応時間 |
⑤ 内定・入社につなげる | 内定数・承諾数・入社数、辞退理由 | オファー内容、入社前の説明、内定後の連絡 |
見直す際は、まず採用要件に合う人との接点を持てているかを確認します。
求人が十分に見られていないなら、掲載先や届け方が検討対象になります。応募はあるのに要件に合う人が少ないなら、応募者の特徴や見送り理由を振り返ります。求人で求める経験が伝わっていないのか、必須条件を狭く設定しすぎているのかで、対応は変わります。
次に、接点を持った人が、その先へ進んでいるかを確認します。
求人は見られているのに応募につながらないなら、仕事内容や条件、応募手続きを見直します。応募者が面接まで進まないなら、書類選考で見送っているのか、案内後に辞退されているのかを分け、理由を確かめます。
例えば、要件に合う応募者が面接前に辞退している場合、掲載先を増やすこととあわせて、今いる応募者に面接を受けてもらう方法も検討できます。
応募を増やすことと、応募から入社までの歩留まりを改善すること。その両方を採用フローの中で捉え、自社が候補者を失っている場所に合わせて施策を選びましょう。
ここからは、採用対象、求人の届け方、応募後の選考について、市場や求職者のデータを手掛かりに見直すポイントを解説します。
採用対象と求人の届き方を見直す
同じ条件の募集でも、対象となる層の人数は変わる
まず、求人を届けたい相手から考えます。今の採用市場で、以前と同じ人材像を使い続けてよいのでしょうか。

出典 : リクルートワークス研究所「中途採用実態調査」 (https://www.works-i.com/surveys/item/260612_midcareer.pdf)
出典 : 総務省「労働力調査」(https://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/nen/dt/pdf/gaiyou.pdf)
リクルートワークス研究所によると、正社員の中途採用を「実施した・実施中」の企業割合は、2019年度下半期の72.0%から、2025年度下半期には84.4%と、コロナ前を上回っています。
また、総務省の労働力調査を見ると、現職に在籍しながら転職を希望し、実際に求職活動をしている人は、2019年の277万人から2025年には360万人に増えていることがわかります。
このように、候補者側の求職活動も、企業側の採用活動も広がっている状況です。
ただし、自社が求める層の人数も同じように増えているとは限りません。
例えば、専門性を持つ経験者や、現場を率いるリーダー候補の採用では、30代後半〜40代前半の人材へのニーズがあります。そこで、この年代を含む35〜44歳の人数を見てみます。

出典:総務省「労働力調査」(https://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/nen/ft/pdf/gaiyou.pdf)
全国の労働力人口は、2015年の6,625万人から2025年には7,004万人に増えています。一方、35〜44歳では、同じ期間に1,558万人から1,280万人へと、278万人減少しています。背景にあるのは、この年代の人口そのものの減少です。
つまり、企業が経験者やリーダー候補を求めていても、その候補になり得る世代の人数は減っています。 同じ人物像・条件で募集を続けていても、以前と同じように応募を集められるとは限りません。
以前の求人を使い続けているなら、必須条件を見直してみてください。
例えば、同業界の経験がなくても、面接では必要な業務経験を確認できる候補者がいるなら、「同業界経験必須」という条件を見直す材料になります。また、仕事内容について同じ質問が繰り返されるなら、求人の説明が足りていない可能性があります。
面接で分かったことを、必須条件や求人の説明に追加する。これを繰り返すことで、次の募集で誰に、何を伝えるかを改善できます。
現場と一緒に、入社時に必要な能力と、入社後に身につけられることを整理してみましょう。異業種の経験を生かせる業務や、育成できる部分が見つかれば、採用ターゲットを広げることができます。
求める人との接点が少ないなら、届け方を変える
採用対象を整理したら、その人たちに求人が届いているかを確認します。
- 掲載中の媒体は、どんな層が利用しているか。
- 閲覧数はどのくらいか。
- 実際の応募者は、どんな経験を持っているか。
媒体の担当者とも確認すると、掲載先と採用対象の相性を考える材料になります。
求める層との接点を増やせる媒体があれば、変更や追加を検討できます。掲載方法の変更や、スカウトで直接届ける方法も候補になります。
ここで整理したいのは、募集対象を広げるのか、今の対象に届く方法を増やすのかです。
この二つを分けると、追加の出稿に何を期待するかも明確になります。
求人が見られているなら、応募の判断材料を整える
求人を見てもらえているのに応募が少ない場合は、候補者が何を基準に求人を選ぶかに目を向けます。

出典 : エン 「人事のミカタ」 2023年5月特集 (https://partners.en-japan.com/special/230511/)、2024年11月特集 (https://partners.en-japan.com/special/241120/)、2026年4月特集 (https://partners.en-japan.com/special/260401/)
エン転職の調査では、転職の企業選びにおいて「大事にしている軸」という質問に対して、「自分にできそうか」が2023〜2025年の各回で最多でした。
2025年10〜11月にユーザー2,162人を対象に実施した調査では、「自分にできそうか」が64%、「希望の条件(勤務時間・休日休暇など)があるか」が54%、「給与(年収)アップできるか」が50%でした。
求人を見直す切り口は、候補者が「自分にもできる仕事か」「希望する働き方ができるか」を判断できる内容になっているかです。
例えば「経験を生かせる仕事」と書くなら、どの経験を、どの業務で使えるのかまで伝える。未経験者も対象なら、入社時に求めることと、入社後に教えることを分けて書く。求める条件と仕事内容を結びつけると、候補者が自分の経験と照らし合わせやすくなります。
勤務時間・休日・給与も、希望と比較できる具体性が必要です。条件そのものが合わない場合は、現場と相談し、調整できる範囲も検討します。
掲載先を増やすだけではなく、こうした応募の判断材料も整えることで、求人を見た人に応募を検討してもらいやすくなり、応募率が上がる可能性があります。
当社では、関心を持った求人への応募を見送った理由や、その後に別の求人を選んだ決め手を、独自アンケートで深掘りする予定です。調査結果は、第2弾の記事で紹介します。
応募があるなら、面接までの離脱を確認する
次に、応募してくれた人と実際に面接できているかを確認します。
採用要件に合わず企業が見送っているのか、会いたい候補者が辞退しているのか。企業が見送るケースが多いなら、採用要件と応募者の経験・能力のズレを確認します。候補者からの辞退が多いなら、その理由を確かめる必要があります。

出典:レバレジーズ株式会社「AI時代の転職活動に関する調査」 (https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000964.000010591.html)
出典 : 株式会社ROXX「「Zキャリア AI面接官」利用者における満足度調査」(https://roxx.co.jp/news/newsrelease/rw4dic6f2rp/)
レバレジーズ株式会社が2026年に公表した調査では、直近3年以内に正社員として転職活動をした515人のうち、29.9%が、面接日程が合わずに選考を辞退した経験があると回答しています。
また、株式会社ROXXが行った、同社のAI面接サービス利用者を対象とした調査で、夜間・土日の利用が全体の38.4%だったと公表しています。
会いたい候補者が応募してくれても、日程が合わなければ、面接の機会を失うことがあります。自社でも面接前の辞退が起きているなら、提示できる日程が少ないのか、調整に時間がかかっているのかを振り返ってみてください。
夜間・土日にも面接が利用されていることを踏まえると、候補者が面接を受けられる時間の選択肢を広げることも、対策として考えられます。
ただし、そのために人事や現場の面接官が早朝・夜間、休日まで対応するとなれば、負担も増えます。通常業務と並行しながら、対応時間を広げ続けるのは簡単ではありません。
候補者が受けやすい時間を増やしながら、面接官の負担も抑える。その方法の一つがAI面接です。 例えば、一次面接の一部をAIに任せれば、候補者は都合のよい時間に受験でき、担当者がその時間に面接する必要もなくなります。
応募数を増やす施策とあわせて、今いる応募者が面接に進める環境も確認しましょう。日程調整や対応時間が辞退の原因になっているなら、調整方法の改善やAI面接の活用を検討できます。
面接で得た情報を、次の募集の改善につなげる
面接まで進めたら、そこで得た情報を、次の求人や人材像の見直しにも使ってみましょう。
候補者は何に魅力を感じて応募したのか。仕事内容について、どんな疑問を持っていたのか。経歴だけでは分からなかった能力はあったか。これらは、求人の内容や必須条件を考える材料になります。
エンPeopleXのAI面接では、録画・文字起こし・評価レポートから、候補者の回答と評価の根拠を確認できます。

https://en-peoplex.com/services/ai-interview/
実際に、エン株式会社でAI面接を導入した事例では、AI面接の情報を人による面接の深掘りに使い、書類選考だけするよりも自社に合う候補者を見つけることができたことが紹介されています。
エンPeopleXの「AI面接」では、候補者の傾向や改善案を整理する「AIインサイト機能」や、選考段階別・流入経路別の状況を見る「採用ファネル分析」といった機能も提供されています。

こうした情報を使い、採用現場と一緒に次の施策を検討できます。
次の採用施策は、直近の募集を振り返って決める
応募が集まらないときは、まず直近の募集を一つ振り返ってみてください。誰を対象に、どこに求人を出稿し、何人が応募し、その後どこまで進んだか。採用フローに沿って確認すると、次に取り組む課題を整理できます。
採用したい人との接点が少ないなら、採用要件や掲載先を見直します。求人は見られているのに応募されないなら、仕事内容・条件の伝え方や応募手続きを確認します。会いたい候補者が面接前に辞退しているなら、その理由を確かめ、連絡や日程調整を改善します。
追加の出稿で接点を増やすことも、今いる応募者と面接できる割合を高めることも、採用につなげるための施策です。 自社で候補者が減っている場所に合わせて、取り組むことを選びましょう。
日程調整や対応時間が課題なら、候補者が受けやすい時間を広げながら、面接官の負担を抑える方法としてAI面接を検討できます。面接で得た応募理由や経験・能力の情報を、求人や採用要件の見直しに戻すこともできます。
候補者との面接機会を増やし、そこで分かったことを次の募集に生かす。こうした採用改善を進める手段の一つとして、AI面接を検討してみてはいかがでしょうか。
執筆・監修
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エンPeopleX編集部
エンPeopleX株式会社
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